日本は、税金や世間の動向から見ても少し遅れがちな気がする仮想通貨ですが、
世界はそれなりの盛り上がりを見せています。
数々の億万長者を生み出した仮想通貨の世界。
その代表格のビットコイン。まだまだ伸びしろはあり
法定通貨で採用している国や決済手段として仮想通貨を認める大企業、
ETFの承認など様々なビックイベントが業界内で起きています。
将来性を感じざるを得ないビットコイン。
今の価格
（2021年10月24日時点：6,829,761円）
より10倍はいくであろうソースを10個ほど集めてみました。

ビットコインの時価総額（2021年10月24日頃）は約130兆円 。
一方世界の通貨供給量は2016年度で約1京円。
そのすべてがビットコインに置き換わることはないですが、まだまだ伸びる可能性は十分にあります。また通貨供給量も基本的には右肩上がりで増えているので、全体のパイとしても大きくなっていくと予想できます。

2.エルサルバドルで法定通貨

2021年9月、中米エルサルバドルでは、ビットコインが法定通貨 となります。
ビットコインを法定通貨に加えることは、エルサルバドル国内でも否定的な意見が多い傾向にあるようですが、国内200箇所以上のビットコインATMを開設、Chivo（チーボ）と呼ばれる取引アプリを導入、国民の3分の1がチーボを利用し、徐々に浸透してきている様子。
国外への出稼ぎが多く、銀行口座普及率の低いエルサルバドルでは、国際送金サービスがボトルネックとなっているが、
ビットコイン送金のメリットが法定通貨定着を加速させる可能性があります。
また法定通貨にしたエルサルバドルのように他国も追随し、ビットコイン価値を更に高める可能性があります。

3.決済通貨としてのビットコイン

ビットコインでどんどん買い物ができるようになっています。
日本ではまだ馴染みが少ないですが、海外ではビットコイン決済を採用している企業が増えてきています 。
有名なところですとイーロンマスクのテスラが決済にビットコインを採用すると発表。
オンライン決済サービスのPayPal（ペイパル）も一部仮想通貨での支払いを可能にする機能を導入すると発表しました。
飲食だと、レストラン・ブランズ・インターナショナルでバーガーキングやポパイ。またヤム・ブランズ（ケンタッキー、ピザハットなど）が、仮想通貨での支払いを一部可能にしました。
日本でもビックカメラやコジマなどがビットコイン決済を導入しており、今後様々なメディアで支払いが可能になっていくと思われます。

4.ビットコインETF

アメリカでビットコインETFが承認されることで、価格上昇が継続する可能性が高いです。
2021年10月に米国証券取引委員会が、ビットコイン先物ETF（上場投資信託）の取り扱いを承認 しております。
ここ数年間ビットコインETFの申請が何度も却下されていたが、今回アメリカでの初承認となります。
現在カナダ・ブラジル等ではすでにビットコインETFが承認され取引されてますが、アメリカで承認された事が世界に与えるインパクトはとても大きいです。
また今後も、アメリカで取り扱い開始のビットコインETFも増えていく為、ビットコインの価格も上昇していくと考えられます。

5.半減期と通貨発行量

ビットコインは発行枚数が決められています。（2100万枚）
ビットコインが出回りすぎて市場価値が下がってしまうことを防ぐためのものですが、
限りがあるので、求める人が多ければ価格は上昇 していきます。
また半減期というものがあり、こちらは定期的に新規発行枚数が減少します。
つまり発行上限（2100万枚）までどんどんマイニングされるのですが、その量がどんどん減っていく形になり、結果として（需要があれば）その価値が上がっていくシステムとなっております。

6.金との時価総額比較

金　時価総額：約11兆ドル
ビットコイン　時価総額：約1兆ドル
（2021年）
ビットコインと金の時価総額を比較し、現在でもまだ10倍以上の開きがあります。
金属の希少性の式は、ビットコインにも当てはめることができ、その結果をみると、
2020年～2024年までにビットコイン価格は約10倍上昇する可能性がある との結果も出ています。

7.ビットコインの利便性

ビットコインの大きな特徴として、銀行を介さず取引ができます。
主に海外送金で役に立ちます。
通常海外送金を銀行などの金融機関を通して行うと、送金手数料と為替手数料がかかりさらに着金までの時間も数日要することがあります。
これをビットコインで行った場合は金融機関と比べても格安の送金手数料と短時間での送金 が可能になります。また価格差の考慮ももちろんなくなります。
外国人労働者の仕送りなどにもその恩恵が受けられます。

8.アセットマネジメントの参入

ビットコインが「インフレヘッジ」として活用され始めています。
2020年12月に、老舗の米保険会社マスミューチュアルは、100億円以上のビットコインを購入した と発表。
長い歴史を持つ保険会社が、ビットコイン投資をするという異例のニュースとして注目を浴びました。
運用規模は3000～5000兆円程とも言われる、アセットマネジメント業界全体での保険/年金マネーが今後もビットコインに流入する可能性が高いです。

9.世界への普及

世界各国でビットコインの法的な取り扱いが劇的に変化をとげています。
中国など厳しい国もありますが、法整備が進んでいる国も増え続けています。
代表的なところですと
アイスランド、アメリカ、イギリス、イスラエル、オーストラリア、カナダ、デンマーク、トルコなどが課税に対する考え方も進んでいてビットコインの利用や投資がしやすくなっています。
国と企業双方でビットコインの普及が進むにつれ、通常の通貨と変わりない法整備 が今後どんどん進んでいくと思われます。

10.ビットコインは安全資産

コロナショックの時もそうでしたが、ビットコインを安全資産と見る投資家が増えているのは事実です。
今は資産のポートフォリオの一つとして、長期的な資産形成の選択肢に上がってきています。
大きなこところでは法定通貨へのインフレヘッジ として持つ手段もあります。
一つの国の通貨が弱く（強く）なってもビットコインに大きな影響を与えるわけではないのが理由の一つです。
またデジタルゴールドと呼ばれ発行枚数が決まっていることから、実物のゴールドの産出量の予測値と同様のロジックで、ストアオブバリュー（価値の保存）が起きているともされています。

まとめ

10個の理由を挙げてみました。

以上、ビットコインが10倍になる10個の理由を挙げてみました。

＜クレジット＞
写真AC 仲居　宏之さん