※前回は2020年9月22日にまとめています。あれから3年経ちましたので比較してみましょう。前回とは被らない銘柄で挙げております。

コロナショックから徐々に立ち直りつつありますね。
コロナショックからの立ち直り中、チャンスを活かした銘柄も。オンラインビジネスやバイオテクノロジー、クラウド関連銘柄が市場最高値を更新。Zoom Video、Amazon、Moderna、BioNTech、Microsoft、Salesforceなどが注目を集めました。

市場を日本に絞ってみますと、
デジタル化が進み、楽天、サイバーエージェント、ソフトバンクグループなどのデジタル関連銘柄が市場最高値を更新。コロナワクチンや治療薬の需要が高まり、アステラス製薬、大塚ホールディングスなどのメディカル関連銘柄も。自宅での買い物需要が増え、Oisix、コスモスイニシアなどのネットスーパー関連銘柄も市場最高値を更新しました。

ここからはさらに詳しく10銘柄を見ていこうと思います。
（2023年3月時点となります。）

１．ソニー株式会社（6758）

同社の事業ポートフォリオがコロナ禍で需要が高まった製品に集中していたことが一因とされています。例えば、在宅勤務やリモートワークが増加したことにより、パソコンや周辺機器、ヘッドホンなどの需要が急増し、ソニーはこれらの製品を手がけているため、業績が好調に推移しました。また、ゲーム事業も需要が伸び、同社の「PlayStation 5」は非常に人気を集めたことも、株価上昇に寄与したと言えます。さらに、ソニーは医療機器事業も手がけており、コロナ禍での需要増加が見込めたことも株価上昇の要因となりました。

２．ファーストリテイリング株式会社（9983）

ファーストリテイリング株式会社について言えば、同社が展開する「ユニクロ」のオンラインストアが好調だったことが株価上昇の一因とされています。コロナ禍での外出自粛や感染症のリスクを避けるため、多くの人がネットショッピングに切り替えたため、オンラインストアの需要が急増し、その中でもファーストリテイリングのユニクロのオンラインストアは売上げが伸びたとされています。また、同社は海外展開にも注力しており、アジア市場での売上げも伸ばしており、その成果が株価上昇につながったと考えられています。さらに、同社は繊維産業において高い技術力を持っており、環境負荷の低い衣料品を提供する「ウェアラブル・テクノロジー」の開発にも注力しており、将来的な成長期待も高いことから、株価上昇につながったと言えます。

３．任天堂株式会社（7974）

任天堂株式会社（7974）は、コロナショック期間中に人々が自宅で過ごす時間が増え、その影響で家庭用ゲーム機の需要が増加したことが、史上最高値をつける一因となりました。
具体的には、2020年4月に発売された「あつまれ どうぶつの森」が大ヒットし、その後も「スーパーマリオパーティー」や「マリオカート8 デラックス」などの人気タイトルが好調に推移したことが、業績好調につながりました。また、任天堂はゲーム機だけでなく、スマートフォンアプリなどの展開も進めており、それらが利益増加につながったとされています。

４．アドバンテスト株式会社 (6857)

アドバンテスト株式会社（6857）は、半導体検査装置メーカーとして、主にスマートフォンやデータセンター向けのチップ検査装置を手掛けています。コロナショックでは、在宅勤務やオンラインショッピングの急増に伴い、通信インフラやデータセンター需要が増加したことで、半導体需要が増加しました。このため、アドバンテスト株式会社の業績が好調であることが期待され、株価が上昇し、史上最高値をつけたと考えられます。また、新型コロナウイルスのワクチンの開発に成功し、経済活動の回復が期待されることも株価上昇の一因となった可能性があります。

５．日本電信電話株式会社（9432）

日本電信電話株式会社（NTT）は、コロナショックが引き起こすテレワーク需要の増加や、インフラ整備のための政府の投資などが背景となって、史上最高値を更新しました。NTTは、日本を代表する通信キャリアであり、モバイル通信や固定電話、インターネット接続サービスなどを提供しています。コロナ禍でテレワーク需要が急増したことで、インターネット接続サービスやクラウドサービスなどの需要が拡大し、NTTの業績が好調に推移したため、株価が上昇しました。また、政府のデジタル化戦略によるインフラ整備にも期待が集まり、株価の上昇につながったとされています。

６．セコム株式会社（9735）

コロナショックで史上最高値を付けたセコム株式会社は、セキュリティサービス事業やAI活用事業など、事業の多角化による業績拡大が背景とされています。セコムは、警備・監視、通信・データセンター、人材サービスなどの事業を展開し、特に警備・監視事業においては、オンラインショッピングの拡大に伴う宅配荷物のセキュリティ需要の増加や、オフィスビルや商業施設などの警備需要の増大に対応していることが、好業績につながったとされています。また、AI活用事業においては、AIを活用したセキュリティカメラシステム「セコムAIセキュリティ」の提供を開始し、AI技術の活用によって、顧客のニーズに合ったセキュリティソリューションを提供することで、業績拡大に貢献しているとされています。

７．ソフトバンクグループ株式会社（9984）

コロナショック期間中には下落したものの、その後急速な回復を見せ、2020年11月には史上最高値を更新しました。この理由としては、同社が持つテクノロジー分野への投資や、投資ファンドの成功などが挙げられます。
特に、同社が設立した「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」が、UberやWeWorkなどの成功により巨額の利益を生み出したことが大きな要因となっています。また、同社が持つ携帯電話事業においても、新型コロナウイルスの影響により在宅勤務やオンライン授業の需要が増加したことが、株価上昇につながったと言われています。

８．セブン＆アイ・ホールディングス株式会社（3382）

セブン＆アイ・ホールディングス株式会社（3382）はコロナショックによる消費者の行動変化が反映され、コンビニエンスストア業界のトップ企業として業績が好調だったため、史上最高値をつけました。特に、自宅で過ごす時間が増えたことで、外食産業が大きな影響を受けた一方で、コンビニエンスストアは生活必需品を提供することから需要が高まりました。また、ネットスーパーや宅配サービスが混雑する中で、コンビニエンスストアは手軽に買い物ができる場所として注目され、業績に反映されたとされています。

９．トレンドマイクロ株式会社（4704）

トレンドマイクロ株式会社は、情報セキュリティ関連の製品やサービスを提供する企業です。コロナショックが発生する前から、オンラインビジネスやテレワークの普及により情報セキュリティの需要が高まっていましたが、コロナショック以降は、企業のテレワークやオンラインビジネスが急速に拡大したことから、情報セキュリティの重要性が一層高まりました。トレンドマイクロは、そのような需要の高まりに応えて、クラウド型セキュリティサービスなどを提供し、売上高が増加しました。また、同社は、米国政府や企業との協業にも注力しており、需要拡大につながったと考えられています。そのため、株価も上昇し、史上最高値を更新する結果となりました。

１０．オリンパス株式会社 (7733)

オリンパス株式会社は、コロナショックによる世界的な景気の減速にもかかわらず、その事業の多角化により、史上最高値を更新しました。オリンパスは、精密機器、医療機器、科学機器、カメラ、音声機器、産業用解析装置などの製造や販売を手掛けています。特に、医療機器事業では、内視鏡や手術支援機器などを提供しており、需要が高まっていることが影響していたと考えられます。また、会社の経営改革や財務改革により、市場からの評価が高まったことも一因であるとされています。

前回記事とは被らない形で挙げてみました。

以上、コロナショックで上場来高値を付けた銘柄10選（最新版）でした。

＜クレジット＞
写真AC　fujiwaraさん