コロナで開催が延期された東京オリンピック（2020）ですが、2021年の開催も危うくなってきました。2021年3月現在新規感染者数は日々減少しておりますが、延期が決まった2020年3月と比べると状況は悪いといえます。
ワクチン接種も世界的に見れば始まったばかりなので、途上国も含めて7月までにワクチン接種が完了するとも思えないスケジュールの中、予選もままならず開催への壁は大きいと言わざるを得ない形になっています。 もし開催となると期間は、2021年7月23日～8月8日まで東京オリンピック。8月24日～9月5日までパラリンピックが開催される予定となっております。 最近の記事では海外客の受け入れを断念する方向で進んでいますが、果たしてどうなることでしょう。
そんな中ですが、もし開催が決まれば騰がるであろう20選をまとめてみました。
現在の株価はおそらく再延期もしくは中止を織り込み済み、とみればもし開催が決まればまだチャンスがあるかもです。（チャートは2021年3月9日時点のものとなります。）
ソースネクスト(株) 4344
東京五輪・パラリンピックでは、自動翻訳機「ポケトーク」の活躍が期待されています。外国人観光客などが増えるオリンピックは利用の場が増えることが予想されています。また同社が手掛けるウイルス対策ソフトもサイバー防衛関連株として注目を集めています。
ヒビノ(株) 2469
コンサート、放送局等の音響・映像サービス提供する企業。
東京オリンピック・パラリンピックを迎え、相次ぐビッグイベントを追い風とする「イベント関連株」となります。
東京五輪では開閉会式や各競技会場の設備・設営などで特需を受け、業績に好影響が出そうです。
(株)電通グループ 4324
広告代理店最大手の電通グループは、2018年～2024年までのアジアにおけるオリンピックの放映権を獲得しているオリンピック関連銘柄です。
特に2020年12月期の最終損益は1595億円という過去最大の赤字に沈んでいるので、オリンピック開催が同社に与えるインパクトは大きいかもしれません。
ミズノ(株) 8022
スポーツ用品専業大手。今夏、人類が新型コロナウイルスの影響を克服し乗り越えた大会として、東京オリンピック・パラリンピックが開催されれば、スポーツの価値を活用した商品やサービスに想定以上の伸びの期待あり。
2020年4～9月期連結業績は、売上高が前年同期比22.5％減の662億円。「非常に厳しい状態」から脱却となれば、反発も大きいかもしれない。
(株)スカパーＪＳＡＴホールディングス 9412
CS放送「スカパー!」を提供している会社。コロナの感染により、無観客や観客制限がある中での開催となると恩恵を受ける銘柄。
コロナショック時の株価まで回復しきれていないのも上昇余地ありか。
(株)サニーサイドアップグループ 2180
企業ＰＲや販促支援主力。スポーツビジネスにも強み。
PRや広報代理業を展開しスポーツ選手のマネジメントを手掛ける点でも注目されている。五輪を目前にPR案件獲得や、タレントを活用したプロモーション及び物販案件が想定以上に伸びる可能性あり。
(株)オリエンタルランド 4661
東京ディズニーランド・シー、ホテル、商業施設の運営。
オリンピックで来日したついでに、東京ディズニーリゾートにという外国人観光客からの来園増加期待。またホテル宿泊利用での集客が見込める。
アサヒグループホールディングス(株) 2502
ビール類国内シェア首位。総合酒類・飲料メーカー。
2020年夏の大会延期後、予定していた広告・宣伝の一部計画を先延ばししている。ゴールドパートナ―であることを伝える映像は、今もテレビＣＭで使っているが、中止あるいは無観客開催での先行き懸念は根強い。開催となれば、飲食店でのビール需要の急増など、大きなメリットを受ける可能性が高い。
(株)帝国ホテル 9708
高級シティホテルの展開。不動産賃貸が安定とした収益。
日本のホテルの老舗ブランド。外国人向け高級ホテル展開をしていることからオリンピックでの宿泊需要は確実なもの。
空港施設(株) 8864
羽田、伊丹中心に全国１２空港で施設を運営・賃貸。
21年3月期第3四半期計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比9％減の32億円減となったが、
通期計画の32.1億円に対する進捗率が100.7％とすでに上回っており、2021年の東京オリンピック開催となるとさらなる追い風となる。
東日本旅客鉄道(株) 9020
東京オリンピック・パラリンピックの開催で、移動交通手段での鉄道。もちろん需要増加が見込まれる。もともとディフェンシブ銘柄でもあるが、オリンピック以外でもコロナの回復と共に利用客の増加が見込まれる銘柄。
ＡＬＳＯＫ 2331
警備サービス２位。金融機関向けに強み。警備保障は東京五輪関連の一角として注目の的。東京オリンピック・パラリンピック開催への不透明感も株価の重荷になるなかでも、21年3月期の連結営業利益段階で前期比2.2％増の376億円を見込む。
オリンピック開催に伴う、相次ぐイベントの開催や、公共交通機関の利用者増などによる好影響を受ける可能性も高い。
(株)エアトリ 6191
航空券のインターネット販売。格安航空券で他社との差別化を狙う。
宿泊予約もできるので、移動手段と宿泊手段の両方での収益を獲得できる。
オリンピックでの需要増加が期待できる。
(株)東京ドーム 9681
オリンピック期間中での野球の試合会場が東京ドームへ変更、また東京ドームシティへの来場客の増加などで、オリンピック関連銘柄に数えられる。ホテル運営も宿泊客の増加が見込める。
(株)翻訳センター 2483
大手翻訳会社。通訳事業には買収子会社で本格進出。
色々な国の人が日本を訪れるオリンピックは、通訳事業を扱う同社にとって大きなビジネスチャンスとなる可能性あり。ただ直近、2021年3月期第3四半期（20年4月-12月）連結決算では、通訳事業の売上高は前年同期比59.7%減の3.41億円となった。新型コロナウイルス感染防止策に伴う対面での会議通訳案件の受注減少により、減収となっている。
ソニー(株) 6758
トヨタと並び世界に通用する日本の一流企業。GAFAMに匹敵するブランド力。PS5が話題となっており、東京オリンピックでは、薄型テレビなどの需要もまだ見込める。特に巣ごもり観戦での開催色が強くなれば追い風も。
トヨタ自動車(株) 7203
世界の企業で14社のみの「ワールドワイドオリンピックパートナー」であるＴＯＹＯＴＡ。オリンピックで使用される車の独占権を取得している。ＩＯＣへのスポンサー料もあるため開催での回収効果は大きい。
(株)コーセー 4922
東京五輪での外国人観光客向けインバウンド売り上げが期待される。またコロナが収まれば外出の機会も増え、売り上げ回復が期待できる。また日本で購入した化粧品を後にEコマースを通じた越境リピートの需要増加も期待できる。
第一カッター興業(株) 1716
ダイヤモンドを使ってコンクリートなどを遮断したり穴をあけたりして解体する事業を展開する企業。五輪関連施設の解体などで恩恵を得られるかも。震災や災害時にも強い復旧銘柄で、配当銘柄でもある。
大和自動車交通(株) 9082
東京都内大手のハイヤー・タクシー会社。中央無線タクシーと提携。東京オリンピックでは外国人観光客でのタクシーの需要増加が見込まれる。コロナで打撃を受けたが、フードデリバリーなどをはじめ奮闘している。
20銘柄を挙げてみました。
現時点では開催に対しては、開催派と中止・延期派で様々な議論がされておりますが、実際はどうなるか分からないところです。
通常開催でなくとも、無観客や外国人観光客制限など縛りをつけて開催を決行する可能性もあります。
通常開催であれば交通やホテルなど、無観客であれば映像関係などその中でどの銘柄が動くかどこに需要が生まれるかを見極めて投資していくと面白いかもしれません。
挙げた銘柄の中にはオリンピックだけではない可能性を秘めているものもありますので、中止や延期を加味するのであればそれらを考慮して戦略を立てると良いかもですね。
以上、東京オリンピックがもし開催されたら騰がる銘柄20選をまとめてみました。
＜クレジット＞
写真AC はむぱんさん